読むのが面倒な方へ、要約します。 第1条：この国際法は明確な運営規定を定めるとともに パワーバランスを整える目的を持って制定されます。 第2条：当国家運営を行う上で「発言」に気をつけ 「国家間の対立」と「プレイヤー個人の対立」の線引をお願いします。 第3条：内政とは国内の国民幸福度や国家信用度を上げ国をより強くより豊かにします。 【注意事項】 内政基盤として「国民の学力」の項目において不足している場合新技術の研究等の一部行動が制限されます。 第4条：国内の通貨は自由に命名・設定していいが 円換算したときの金額は運営側で設定します。 【注意事項】 円換算の金額は主に国家信用度で変動します。 国外への輸出入の際の取引は全て「円」を使用します。 第5条：国家信用度とは他国からの信頼度指数である。 国際法の厳守や積極的な外交、国外への支援等で国家信用度は上昇します。 国家信用度が高いと「同盟」や「貿易」がしやすくなります。また有事の際の他国からの支援も厚くなります。 国家信用度が低いと他国との「対立」や「経済制裁」等を受けることもあります。 そして国家信用度に応じて自国通貨の価値も大きく変動します。 第6条：新兵器開発については「月に2回まで」 自国の技術力に沿った兵器を制作し運営に一度提出します。運営側で審査等を進め許可が出たら「研究・開発・生産」が行われます。 【注意事項】 提出する際は「兵器名 / 性能概要 / 運用コスト / 明確な弱点・対抗策（カウンター）」を明記してください。 ※弱点等は運営にコメントで伝える程度でも構いません。 第7条：ゲームバランスを崩壊させるオーバーテクノロジーや自国の技術力にそぐわないものの開発を絶対に禁止します。 具体的な例は「絶対防御・不可視」「SF級超火力」「無限生成」「確定即死」等は禁止です。 第8条：CBRN兵器の開発は禁止しません。 （C：化学 B：生物 R：放射性物質 N：核） ですが「開発に着手」した事実が国際社会に判明した場合国家信用度が下がるおそれがあります。 【補足】 自動的ペナルティと明記していますが 先んじて開発を宣言した場合、了承した国家からの信用度は変動しません。また黙秘した国家からの信用度については軽度ですが国家信用度が下がります。 反対した国家からの国家信用度はほぼ最低と言っていいほどに国家信用度が激減します。 第9条：宣戦布告は全体チャットで必ず宣言してください しなかった場合ほぼすべての国家からの国家信用度が最低に近くなります。 国民幸福度が高いと開戦時の志願兵が増え軍全体の戦力が上昇します。また工場の稼働率も増加するため生産力兵糧や補給物資、武器も増えます。 第10条：戦争時民間人への被害は最小限に抑えられなければなりません。意図的に民間人を攻撃、虐殺を行った際、当該国家の国民幸福度が激減します。 第11条：コラテラル・ダメージについては軍事目標を正当に攻撃した際、不可抗力として周縁の民間・インフラ被害を指す。 この場合の過失はある程度までなら許容される。 しかし、軍事目標の価値に対して明らかに過剰な破壊が行われ民間やインフラに被害が及んだ場合第10条の 「非戦闘員保護違反」に該当し厳重に処罰する。 第12条：国家の敗戦が濃厚になった場合相手国に対し 「降伏勧告の受諾」が可能 戦争終結時両国の間で仲介国を含んだ「講和条約」を締結します。 講和条約で締結する主な内容 ・領土の割譲・返還または傀儡化 ・賠償金の支払い（※第4条に基づき円換算で設定） ・軍備の制限（ドクトリン変更の強要や軍縮義務） 敗戦したからと行ってプレイヤーの国家が完全に消滅するわけではありせん。「傀儡国」「主権制限国」としてゲームの継続が可能。 第13条：戦争時、第8条（CBRN兵器等の処遇） 第10条（民間人無差別攻撃）、又は第1条〜第2条の著しい違反を行った国家が敗れた場合戦勝国および国際社会は「国際軍事裁判」を設置できる。 戦争犯罪の追及について「戦犯」を言い渡された国家指導者・高官・将校については今後復帰不可能となる。 指定された兵器も生産禁止になり残存する兵器も押収される。 第14条：捕虜を不当な虐殺や拷問を禁ずる。 ただし捕虜を外交の交渉材料や政治的カードとして利用することは可能。 第15条：本国際法（信用度低下・CBRN開発・オーバーテクノロジー使用等）に違反した国家に対して、システムによる「通貨暴落・物価高騰」に加え他国がしゅどうす主導する「経済制裁（貿易停止・資産凍結・企業撤退）」が発動できる。
拡大非推奨（文字がクソぼやけます）
