TST次元法改正ver

Instructions

第一章 技術・経済・人口 技術の基準は、現実世界の2026年1月1日までに実用化・公開されているものに限定する。領土の割譲や喪失（失地）により、国内の開発・生産拠点を完全に失った技術は原則として使用できない。 -経済・人口- 初期人口および初期GDPは、現実世界の最新統計値とする。人口は自国の政策で管理できるが、非現実的な数値や急激な変動がある場合は、次元主・副次元主の裁量で修正・差し戻しを行う。GDPは自国の適切な政策などにより、次元時間12ヶ月（現実時間12日）で最大3％まで成長させることができる。 -ページ間の移動- ページ間の移動は太平洋上のみでの移動が可能。 ex.1p太平洋~2p太平洋 -時間進行- 現実時間の1日を、次元時間における1ヶ月とする。次元開始日（6/15）を、次元時間における2026年1月1日とする。 -その他- 地図に影響するような地形変更・気候変動は禁止。 第二章 イベント/事象 -事象- ・次元内では、運営の考案による事象が発生する場合がある。 ・内容は次元主、副次元主及びその権限を与えられた者で考案する。 ・参加者はこれを受け入れ、公式の会話所などで対応を行わなければならない。 ・事象によって発生した一時的な被害や利益は、事象終了後に原則としてリセットされる。ただし、運営が認めた一部の成果や外交的影響は残る場合がある。 -TSAの実施- 次元主は、各国の活動状況を確認するためのTSAを不定期で開催する。 TSAの回答期限は、開始発表から1週間（7日間）とする。 TSAは、運営が用意した専用のスタジオまたはプロジェクトにて、【国家ID、国名、ユーザー名】を書き込むことで完了とする。 ・期限内に活動表明が確認できず、救済措置（猶予期間）内にも連絡がない国家は、全土白紙化とする。 ・原則として、地図に登録されている本人以外の代理回答は認めない。特別な理由で代理が必要な場合は、事前に（またはやむを得ない場合は速やかに）公式会話所の返信にて次元主に申告すること。 -南極・宇宙空間の領有- /南極 次元領扱いとし、いかなる国家も領有権を主張できない。ただし、研究隊の派遣や基地の建設、科学研究は自由に行うことができる。 /宇宙空間 いかなる国家も宇宙空間、および小惑星・惑星・天体などの領有権を主張できない。ただし、宇宙ステーションの建設、宇宙飛行士の派遣、天体観測や宇宙研究は自由に行うことができる。 第三章 -領土申請及び活動休止申請について- ・各国家は、現実時間の1日（24時間）につき1回、領土を申請できる「申請権」を獲得する。 ・1回の申請権で申請できる領土の範囲は、最大「1st」までとする。 ・領土の新規獲得・拡大申請は、原則として「申請所」にて行う。（コメントのリンク等）を必ず添えて申請すること。 ・場所を指定しないランダム申請は受け付けない。 ・戦時中の国家からの追加申請は受け付けない（戦時中の定義は第四章を参照）。 ・活動を休止する場合は、原則として事前に「申請所」にて申請を行わなければならない。 ・活動休止期間が連続して6ヶ月（現実時間）を超えた場合、その国家は全土白紙化される。 休止中の国家に対して、最後通牒の発布、宣戦布告、領土の剥奪（強制割譲）を行うことはできない。また、休止中の国家も軍事兵器の開発や新規政策の実施は行えない。 ・戦時中の活動休止申請は原則として却下される。 ただし、以下の理由に限り、次元主の裁量で特別な休止（戦闘の一時凍結など）を認める場合がある。 a. 学校のテスト・受験期間 b. 旅行・長期不在 c. 法事、葬式などの冠婚葬祭 d. その他、次元主がやむを得ないと認めた場合 第四章 -戦争・最後通牒・宣戦布告・軍備- /戦争・軍備 ・「戦時中」の定義は、特定国家に対し最後通牒が発布された時点から、オブザーバーが終戦を発表する期間とする。 ・他国に戦争を仕掛ける場合は、最後通牒の発布を必要とする。最後通牒が拒否、期限切れ、またはコメント削除された場合に宣戦布告を行うことができ、戦争が開始される。 ・戦争は専用の「戦争スタジオ」にて行う。 ・戦争には「オブザーバー」を1名設置しなければならない。 ・New Scratcherが介入している場合は、システム制限に基づき、すべてのコメントの間隔を35秒以上開けなければならない。 ・戦争には自国の軍備を使用する。 ・軍備（設定上の規模）は原則としてGDP比8％まで引き上げることができる。ただし、建国から次元時間で5年が経過するまでは、GDP比4％を上限とする。 /核について 核を保有できるのは現実世界の以下の国を保有している国が核を保有することが出来る。 ・アメリカ合衆国 ・ロシア連邦 ・グレートブリテン及び北アリルランド連合王国 ・フランス共和国 ・中華人民共和国 ・インド共和国 ・パキスタン・イスラム共和国 ・イスラエル国 ・朝鮮民主主義人民共和国 /最後通牒・宣戦布告・不戦勝議決 ・最後通牒は、対象国のユーザーのコメント欄または初期申請プロジェクトに発布しなければならない。 ・最後通牒には必ず【要求内容・期限・自国の国名】を明記すること。 ・最後通牒の期限は、現実時間で最短24時間以上としなければならない。 ・最後通牒の拒否、期限切れ、またはコメント削除が確認された場合、宣戦布告を行うことができる。 ・宣戦布告が可能になってから48時間が経過しても行われなかった場合は、その権利は失効し、再度最後通牒を発布し直さなければならない。 /不戦勝議決 ・宣戦布告が行われた後、対戦相手が正当な理由なく、現実時間の48時間以上戦争スタジオにてzsk行為を行わなかった場合、会話所にて「不戦勝議決」の実施を申請できる。 ・不戦勝議決の申請が出た場合、公式会話所などで24時間の不戦勝投票（賛成・反対）を行う。 ・期間内に8票以上が賛成した場合、不戦勝が可決される。 ・不戦勝が可決された場合、不戦勝議決がとられた側は、無条件降伏となり、その戦争は終了となる。 -第五章- 次元主・副次元主の権限及び業務、メンバー /メンバー 次元主/@Aether_Nova 副次元主/@ 未定 地図係/@Aether_Nova(仮) 法務係/@未定 -次元主業務- 当次元および公式会話所を円滑に運営・統括することを主たる業務とする。 -副次元主業務- ・公式会話所の運営を補助し、次元主のサポートを行う。次元主と48時間以上連絡がつかない場合は、次元主代理を務める -地図係業務- ・地図係は申請所での参加者の申請をもとに次元地図の更新を行う。 ・地図係が一時的に業務を行えない場合は代理の者を指名することができる。 ・地図係と48時間以上連絡がつかなかった場合は次元主またはその権限を有する者が代理で反映を行う。 -次元主代理の指名- ・次元主が一時的に次元主の業務を行えなかった場合に次元主代理を指名することが出来る。 ・次元主代理は次元主と同等の権限を保有することが出来る。 ・次元主代理は原則副次元主である。 第六章 -次元法について- ・次元法は当次元における最高規定である。次元法の穴を掻い潜るような行為は禁止である。次元法を違反した場合は次元主、副次元主、その権限を与えられた者で話し合い罰則を決めるものとする。 ・Scratchのコミュニティガイドラインは、本規約以上に絶対遵守されるべきものであり、違反は次元法違反としても扱う。 第七章 -次元の干渉- ・当次元はどの次元にも干渉せず、干渉されないものとする。 第八章 -内政干渉の禁止- ・他国の統治体制を著しく乱す行為や、設定上のインフラに対する攻撃、要人への不適切な干渉などを指す。 /内政干渉の禁止 ・他国への内政干渉は原則禁止とする。ただし、ストーリー上の演出等で相手ユーザーの明確な了承が出ている場合はその限りではない。その際も、コミュニティガイドラインを逸脱する表現は禁止される。 a.その国に地図上で登録されている、ユーザーの了承が出た場合。 第九章 -次元法改正- ・参加者は公式会話所にて次元法改正を発議できる。投票期間を設け、次元参加者の3分の2以上の賛成により可決・改正される。